部門別の業務の縦割りの弊害
部門別に業務を縦割りにするという考え方は、一見、効率的であるように思えます。それぞれの部門が専門性を持ち、その業務を担当することで、業務の規定化や固定化が可能となります。
しかし、現実の業務は部門間で横に流れることが多くあります。例えば、製品開発部門が新製品を開発した後、マーケティング部門がその製品の販売戦略を立て、最終的には営業部門がその製品を売り出すといった具体的な流れが考えられます。このような業務の流れを縦割りの枠組みで捉えると、部門間のコミュニケーションや情報の共有が難しくなり、結果的には業務の効率性が損なわれる可能性があります。
そこで、仕事をうまく処理するためのコツは、部門や個人の職務を決めることではなく、部門や個人に関係なく『仕事』そのもののやり方を標準化することにあります。これは、業務の手順やプロセスを明確にし、それを全員が共有することにより、業務の透明性が向上し、誤解やミスを防ぐことができます。
また、業務の標準化は、新たなメンバーが加わった時や、仕事の引き継ぎが必要な場合にも有効です。標準化された業務の手順やプロセスが明確になっていれば、新メンバーも迅速に業務に対応することができ、引き継ぎもスムーズに行うことが可能となります。
このように、業務の標準化は、仕事の効率を向上させ、組織全体の生産性を高める効果があります。部門間の壁を超えて業務を流れるようにすることで、組織の一体感を強め、より良い成果を生み出すことが可能となります。
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“標準化された方法がなければ、改善の余地もない”
– Taiichi Ohno
![後藤穂高 / Hodaka Goto](https://www.knowledge.netscape.cloud/wp-content/uploads/2023/05/Hodaka-202x300.png)
後藤穂高 / Hodaka Goto
元AOL日本、Netscape日本、ICQの社長である私の親の指導の下でキャリアを開始。
戦略的コンサルティング、法務、情報システム、システム開発を経験。
メディア、法律、テクノロジー、広告セクター。
マレーシアに拠点を置き、顧客組織のエグゼクティブに対して効果的なリスク軽減とビジネスプロセス改善計画について提案。
慶應義塾大学法科大学院卒業、上智大学法学部国際関係法学科卒業(成績優秀により3年間で早期卒業)
主なスキル:
企業関連の法務 | グローバル法務 | 業務改善 | コンサルティング | リスク管理 | 契約 | 自動化 | 法的サービス | KPI設計 | 上場準備 | プロジェクト管理 | 株主対応 | Google Workspace | Microsoft Office | SaaS | ERPシステム | CRMシステム